【シェア歓迎&お誘い】学校組織の健康診断：「活き活き×やりがい職場調査」

　これまで全国250校、5000名ほどの教職員の方にご参加いただきました「活き活き×やりがい職場調査」。

　単なるデータのフィードバックだけでなく、校内研修や学校改革の伴走に至るまで、責任を持ってお付き合いさせていただきます。

「学校組織の健康診断」、いかがでしょうか。

お気軽にお問い合わせください。

以下は、以前『先端教育』で取り上げていただいた内容です。少しでもイメージを持っていただけたら幸いです。

----------------------------
●改革を持続可能にするためには「組織」で取り組むことが不可欠

　学校の働き方改革では、教職を、生涯を通じて続けられる仕事として取り戻すことや持続可能なシステムとして再構築することが求められている。

　信州大学教職支援センター准教授の荒井英治郎氏は、長野県教育委員会と協働して「活き活き×やりがい職場調査」を実施（共同開発者：国士舘大学講師　清水優菜）。全国で教育委員会関係者、学校管理職、ミドルリーダー層を対象とした働き方改革の研修も行っている。

　働き方改革について、荒井氏は、「働き方改革は、生き方改革。息の長い取り組みが求められます。校長のリーダーシップは重要ですが、誰か1人の力に依存した取り組みでは息切れします」と指摘、「持続可能な取り組みとしていくためには、学校を『組織』として捉え、チーム一丸となって推進していく必要があります。そこでは、改革に組織全体で取り組んでいく文化を醸成していく観点も大切になってきます」と話す。

　働き方改革は、デジタル化による労働時間削減など、「贅肉」を落とす作業は命令や指示でできるが、組織開発や対話などを通じた「筋トレ」で組織の体力をつけていくことも必要だ。また、贅肉を落とすだけではモチベーションが下がることもあるため、「ワーク・エンゲイジメント」の視点も重要となる。

　「管理職が不機嫌だと教員も不機嫌になり、それは子どもにも大きな影響を与えることになります。逆に言えば、管理職がご機嫌であれば、教員は『新しいことにチャレンジしていいのだ』と感じ、さらに『子どもたちのことを信じて色々なことにチャレンジしてもらおう』という考え方に変わっていくはずです」

●「学校組織の健康診断」で「見える化」し、課題を共有する

　組織の状態の「今」を「見える化」していく上で役立つのが、「活き活き×やりがい職場調査」だ。この調査は「働きがい」「組織風土」「相互理解」といった目に見えないものを「見える化」し、一人ひとりが抱える課題を共有しながら、今後の職場のあり方を考えていく組織開発診断ツールとなっている。

　「一言で言うと、『学校組織の健康診断』です。自分が所属する組織の現在地を知らずして、課題の特定はできませんし、これからの職場のあり方を展望していくための対話を行っていくことも難しいですね」

　長野県で行われている調査は今年で3年目を迎え、毎年度、希望する学校に対して丁寧なフィードバックを行っている。調査では、各学校の教職員に、①働きがい、②職場の状態（負担感、組織風土など）、 ③個人の状態（心身の健康状態、相互理解、満足感など）に関する約30の質問にオンライン・アンケートで回答してもらう。10分程で回答できるよう、質問項目も学術的な検証を経た厳選されたものとなっている。

　勤務時間に関する量的な把握は別途、県の教育委員会が行っており、そのデータとあわせて「活き活き×やりがい職場調査」の結果を学校にフィードバックする。これによって、学校現場は学校組織の現在地を量的、質的に捉えることができる。
　量的な観点からは、教職員の在校等時間などを客観的な方法で把握していく。質的な観点では、教職員が心身の健康を保ちながら、やりがいを感じて豊かな教職生活を送れることや、専門性や創造性を高め、質の高い教育を実現していくことなどを目指している。

　荒井氏のもとには他県の教育委員会や学校からも実施の依頼が多数寄せられているという。　全国では、働き方改革によって、勤務時間は減少したものの、働きがいを感じる人が少なくなってしまったという「残念な学校」もある。

　「これまでの『当たり前』を問い直すことはとても難しいことです。また、私たちは、なかなか立ち止まれません。ですから、まずはデータに向き合い、自分（たち）の体感と比較した上で、今後の職場環境や働き方について対話していくことがポイントになるのです」　

　多くの学校では、働きがいを感じる教職員が多い一方で、負担感をとても感じている状況にあるという。
　荒井氏は、組織の現在地が「見える化」されると、同僚との対話の機会が増え、教職員の自己肯定感や自己効力感が高まることにつながる。そして、同僚性が高まると、個人の自己効力感も高まり、結果として、組織の効力感も高まっていくという。

　「同僚性が高まると、『どうせ改善策を提案しても変わらない』と感じていた人も『提案してみよう』と捉え方が変わってきます。このサイクルが動き出すことで、働き方改革だけでなく、授業改善にもつながっていくことを願っています」

　県内で特徴的な改革を進めている事例には、松本市立波田小学校の取り組みがある。　同小学校では、働き方改革の過程で改めて対話の重要性を認識し、子どものために何ができるかと、授業の改善が行われていった。児童の下校時刻を40 分早めた取り組みは大きな注目を集めた。

　「働き方改革の先にあるのは、子どもたちの学習環境の魅力化です。波田小学校の授業改善では、インクルーシブな空間で学ぶということに向けてのチャレンジが行われています。授業そのものの在り方を変え、学びの主語が子どもに変わっていくことを期待しています」

●「働きがい」と「働きやすさ」の両立を目指して　

　働き方改革では、産業医の選任や労働安全衛生管理体制の確立も必要だが、法令上産業医の選任義務が生ずる50人以上の事業場に届かない多くの学校では、産業医の支援体制が不十分な現場もある。
　「介護や育児、持病を抱える方など、学校は凸凹な組織であるという認識も大切です。そのため労働安全衛生の管理体制の構築が急務です」　どのような業務に負担感を感じるかは人によって異なる。可視化したデータを材料に各自が抱える負担感を分かち合った上で、その負担感を少しずつ減らしていくことが重要となる。

　「対話は、決して簡単なことではありません。特に、心理的安全性が確保されていない中で美若手教員は孤立しやすく、より丁寧な対話とケアが求められています。その担い手として期待されるのが、学校組織の中核である経験豊富なミドルリーダー層です。『よい学校』とは、課題が共有されている学校です。組織としての学校の働き方改革を進めるためにも、多くの学校でまずは『組織の健康診断』に取り組まれることをお勧めしています。『働きがい』と『働きやすさ』の両立を目指していくこと、そしてそのことが、子どもの育ちと学びつながっているということを体感していくことが、働き方改革の本質です」

（荒井英治郎「組織で進める学校の働き方改革─「活き活き×やりがい職場調査」で組織を「見える化」し、対話を促す」『先端教育』2024年8月号，58−59頁）

----------------------------